PV Oasis (PVオアシス) とは 特長 PV Oasis for ソーラーカーポート PV Oasis for ゼロ・エネルギールーム PV Oasisの事例紹介
 
PV Oasis 特長
持続可能な社会の実現に向け、必要不可欠なカーボンニュートラルの実現。
本システムは太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、不安定な太陽光発電を安定化し、さらに太陽光発電の余剰電力を蓄電池に充電し活用することで再エネ使用率を高め、カーボンニュートラルの実現に貢献します。
PV Oasisは蓄電池からの停電バックアップに対応しています。
また、非連系タイプのPV Oasisは無停電で給電の維持が可能です。
太陽光の電力を建物で使いつつ、
余った電気は蓄電池へためて有効活用します。
停電したときは、不安定な太陽光発電電力を蓄電池で安定化して利用できます。
蓄電池にためた電力を夜間に使うことも可能です。
2タイプのバックアップに対応
太陽光発電や蓄電池の電力を交流に変換せずに直流のままEV充電器へ供給しEVを充電、電力変換に伴う損失を削減できます。 また、平常時は再エネを中心にEVを充電しエネルギーコストを抑え、停電時は太陽光発電や蓄電池からEVの充電が可能です。
駐車場で作った再エネ100%で時間に縛られずEV充電
蓄電池を併設しているため天候や時間の影響を受けずにいつでも再エネ100%の電力で充電が可能で、日中使用する機会の多い営業車や公用車に最適です。また、悪天候が続くなどの要因で再エネ100%での運用が難しい場合には、商用ACからのEV充電や蓄電池充電も可能です。
非常時にも太陽光発電で電力利用
停電時には、太陽光発電や蓄電池からEV充電機や特定負荷に電力供給が可能です。そのため平常時は再エネ発電/EV充電拠点として、非常時には事業継続に必要な電力供給を行います。 また、災害発生時に地域の給電スポットとして開放することで、地域社会と連携した企業防災も可能です。
非連系タイプのPV Oasisは系統連系タイプの自家消費と比較して多くのメリットがあります。
連系協議不要
手間と時間を要する系統連系協議が不要で、通常の電力会社への申し込みで設備が導入出来ます。
逆潮流が発生せずRPR不要
非連系で独立したシステムのため、発電電力が消費電力を上回った場合でも、逆潮流が一切発生せずRPRを付ける必要はありません。
そのため、RPRが動作することによる発電停止が無く、発電した電力をいつでも利用することが出来ます。
キュービクル改造不要
系統連系しないため連系用装置(RPR/OVGRなど)が不要になりキュービクルの改造が不要です。
分電盤へのつなぎ込みだけでOKの場合もあり、工事費用や時間の削減が可能です。
高騰する電気料金。火力発電の減少による電力供給力不足や、天然ガス、石炭の価格高騰など様々な 要因により電気料金の値上がりは続いています。下記グラフの通り、燃料費調整単価、再エネ賦課金単価は上昇を続けており、今後もさらに電気料金の値上げが予想されます。
本システムを導入することで、購入する電力量を減らし、電気料金上昇リスクの低減、電気料金削減につなげることができます。
基本料金に影響を与える契約電力は、過去1年間の最大デマンドに基づいています。そこで、ピーク需要に対しPV Oasisを活用することで買電力を平滑化します。ピークが抑えられると最大デマンドが下がりますので、基本料金を下げることが可能となり電気料金の削減に繋がります。
買電力を抑えデマンドを削減し契約電力を下げることが可能
PV Oasisは蓄電池を活用し、デマンドレスポンス(DR)に対応出来ます。需給逼迫時にアグリゲーターからのDRに応じ、消費電力を蓄電池から賄うことで買電力を減らすことが出来ます。減電力量に応じて、協力金収入を得ることが可能になります。
デマンドレスポンスとは?
デマンドレスポンス(Demand Response : DR)とは、電力の生産と消費のバランスを保つため発電出力を変更する代わりに需要家側の消費を下げても同様な効果が得られるという考え方です。
電力会社からの需要引下げ要請に応じた場合に、需要家が該当分の協力金報酬を受け取る仕組みは「ネガワット取引」として2017年4月から実ビジネスとして開始されています。
FIP(Feed-in Premium)制度は、売った電力に対して補助額が上乗せされる新たな売電制度です。欧州などでは既に導入が進められており、日本では2050年カーボンニュートラルの実現に向け、再エネの普及と自立化や再エネ賦課金の負担軽減等を主な目的として2022年4月より開始されました。
かつてのFIT制度であれば、売電価格は一定でしたが、FIP制度は市場に連動して売電価格が変動し、売電するタイミングや売電先を選定することができます。既にFIT制度を使用している発電所もFIP制度への移行は可能です。

メリットは市場価格が高いときに売電をすることにより収益が拡大できることです。
蓄電池を活用すれば、単価が安い時間は充電し、単価が高い時間に放電して売電するなど柔軟に対応することができます。